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一般家庭で多く使用されている、エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の4品目は、「家電リサイクル法」の対象商品です。

お住まいの市町村の自治体によっては、回収できない「家電リサイクル法」の対象商品を、どのように捨てればよいか、説明していきます。

まずは捨てたい家電が「家電リサイクル法」の対象かチェックします

エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の4品目は、「家電リサイクル法」の対象です。
さらに、それぞれに含まれる対象商品の内訳が、細かく定められています。

・エアコン（壁掛け・床置き型のタイプ、マルチエアコン、室外機なども含む）
・テレビ（ブラウン管式や液晶・プラズマ式も含む）
・冷蔵庫（冷凍冷蔵庫やワインセラー、チェスト・アップライトなども含む）
・洗濯機（洗濯乾燥機、全自動・2槽式洗濯機なども含む）

反対に、下記の類似製品は対象外なので注意しましょう。
・天井や壁に埋め込み型のエアコン、除湿器など
・パソコン用のディスプレイモニター（チューナーの有無を問わず）
・業務用の保冷庫や、冷凍ストッカー
・布団乾燥機

「家電リサイクル法」対象家電の回収方法は？

家電リサイクル法の対象になっている家電の廃棄には、法律で「消費者」、「小売業者」、「製造業者」の3者に、それぞれ役割が定められています。

・「消費者」は、不要になった家電を「購入した小売業者」に引き取ってもらう
・「小売業者」は、消費者からの引き取りと、製造業者に廃棄物を引き渡す
・「製造業者」は、小売業者から廃棄物を引き取り、リサイクルへ

一般家庭で購入する家電には、再利用に必要な素材が多く使用されています。資源を有効活用し、環境を守るためにも、大切な仕組みと言えるでしょう。

しかし、対象家電の廃棄には、リサイクル料や、収集・運搬の料金を負担が必要です。
また、リサイクル料金も、それぞれの製造業者によって異なるため、大型の家電になりますと、高額の負担が掛かる事もあります。

家電の廃棄に迷ったときは、プロの『不用品回収業者』にお任せください！

家電リサイクル法に則（のっと）り、適切に処分するためには、自治体の回収ルールを確認したり、それぞれの家電を購入した小売店を調べたりと、なにかと手間とコストがかかります。

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